日米戦争の置き土産、日本の自虐史観

日本がチャイナやアジア諸国を侵略？
「日本軍に感謝する」と語ったのは、ほかでもない、あのチャイナ共産党建国の父、毛沢東だ。
また、1955年の第一回アジア・アフリカ会議では、
『日本が、大東亜宣言というものを出して、アジア民族の解放を戦争目的とした、その宣言がなかったら、あるいは日本がアジアのために犠牲を払って戦っていなかったら、我々は依然として、イギリスの植民地、オランダの植民地、フランスの植民地のままだった。日本が大きな犠牲を払ってアジア民族のために勇戦してくれたから、今日のアジアがある』と各国代表が発言し、日本に感謝の言葉を寄せている。

戦前の日本を「軍国主義」「侵略者」と批判し、一方的に「反省」を強要したのは、GHQ（日本を占領していた占領軍組織）である。当時、フィリピンを占領していたのは米国であるが、米国は日本を批判できるだろうか。
調べてみると、一部の左翼やマスコミが、「日本は侵略者だから反省すべき」だと言っていることの根拠は、WGIP(ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム）、米国を批判させないための、例の歴史観の中にしかない。そして、日本はいまだに、そのねじ曲げられた歴史観の中にいる。

この認識は、毛沢東やアジア各国首脳の認識に反するだけでなく、国際常識にも反する。
左翼の主張の上では、日本が侵略したことになっている満洲だが、満洲を犯したと言えば張学良もそうだし、本来、満洲の地はチャイナではないので、張学良(国民党)やチャイナが日本の侵略を言うこともできない。左翼は戦後ずっとチャイナに行って「謝罪」しているが、謝罪する相手を間違えている。左翼は、本当の歴史を知らないと言うことだ。しかも、日本は満洲で搾取などしていなかった。また、支那事変はルーズベルトとスターリンの謀略であって、日本が戦争を仕掛けた訳ではない。
「日本が我が国を侵略しました」と言っている国は、例の半島の国だ。彼らの言っていることは、日本のマスコミの受け売りかも知れないが、事実は条約に基づき半島を併合したのであって、侵略ではないし、搾取もしていないのが歴史の真実だ。
糾弾すべきは、「東京裁判」なのだ。世界の公平な知識人らと共に、GHQという占領軍が占領地で行った一方的で卑劣な東京裁判リンチ事件を、占領軍が行った暴力として追求すべきである。

GHQ史観の左翼、マスコミ、教育界の弊害は大きい。
左翼・マスコミ・教育界での「日本は反省すべき」というGHQ史観は、対外的には、日中国交正常化交渉時の田中首相の謝罪発言、河野官房長官の慰安婦談話など、その後も続いた一連の土下座外交につながった。これらの発言により、チャイナ・台湾・韓国での激しい反日運動が始まり、日本の国益や日本人の安全を大きく損なっただけでなく、本来あるべき国際親善友好にも重い障壁となってきた。
左翼・日本人は「反省」すれば禊ぎになると思っているだろうが、公平な正しい歴史認識を主張することが、本来の自分に立ち返る道であるし、国際的にも、それが必要だ。GHQ反日史観は国際的には非常識で、それに負けて自己主張できない人間は、世界では馬鹿にされるだけである。自分を見失っていては、世界で通用する本物の国際人にはなれない。今の世界は、残念ながら、アイデンティティー政治が幅を利かせている。そんな世界では、アイデンティティを語れない反日史観では、かわいそうなただの情報弱者、あるいは奴隷と見做され、世界では信用されないし、利用されるだけである。
GHQはその占領政策で、日本の中枢にいた人々を公職追放で追い出し、『学校・マスコミ・言論等の各界、特に啓蒙を担う業界』などで、共産主義者や共産主義シンパを後釜に据えている。日本を弱体化し、同時に、共産化するためである。現在、マスコミに在日や元左翼学生運動家が多いこと、共産主義者が日教組を牛耳り、日本学術会議の会長を歴任して教授人事を左右していることなど、これらはGHQ占領政策のままである。マスコミが使うコメンテーターには偏りがあり、御用学者ばかりでもある。

戦後75年の間には、共産主義のソ連は滅んだ。共産主義はかつては魅力があったかも知れないが、幻だった。共産党独裁は腐敗と死臭に満ちており、人々に自由は無かった。経済的にも失敗だった。チャイナの歴史も、虐殺の歴史をたどっている。

ソ連・共産主義が滅んだ後に登場したのは「新世界秩序」で、国際金融資本が表に現れ、牛耳る世界だ。現在の左翼・マスコミは、国際金融資本の配下にあり、国民のためではなく、「新世界秩序」のために働いている。しかし、その中身の多くはGHQ時代から変わらず、いまだにGHQ史観のままである。衰退し、流浪化する彼ら左翼の矮小化こそが、日本の進歩を妨げるガンなのではないか。癌の彼らは、末期のソ連に似て、国民の貴重な資産である企業や企業の技術を、盗人的に海外企業に切り売りする事に加担している。
今もGHQ・自虐史観を振りまく彼らの弊害は依然として大きい。反日日本人というジャンルだ。国際金融資本家の犬でもある。

例えば、チャイナや半島に「配慮」して、靖国神社参拝さえも公然とできない。違反すると、大手マスコミが日本人を攻撃するのだ。逆に聞きたい。米国人がアーリントン墓地を訪問すると問題になるだろうか？

大手マスコミはかつて、教科書の記述が「侵略」から「進出」に変わったとして、大騒ぎをして外交問題にまで発展させたことがある。この結果、日本の子どもたちの教科書を検定する基準として、平成元年（1989年）に「近隣諸国条項」ができてしまった。
なんと言うことだ！！これ一つで「最後の授業」のような、感動の物語がひとつ書けそうだ。
この近隣諸国条項は、今も続く悪夢であり、日本教育界の恥であり、ガンでもある。

教科書の記述が「侵略」から「進出」に変わったというニュース自体が誤報だったことが後で判明する。大手マスコミが、火のないところに煙を立てる…これは現代の「方広寺鐘銘事件」だ。この場合、家康方はチャイナで、大阪方はお坊ちゃんの秀頼・ではなくて日本政府だろう。これでマスコミが「権力を監視する」と大見得を切っているのだから、噴飯物だ。
左翼・マスコミは、チャイナや台湾に出かけていって、日本に対する悪巧みの数々を曝いてくれたら、新聞やテレビは復活できるだろうし、晴れて国民の「お役立てる」のではないか。
GHQ史観が残した、一番重い後遺症は、南京事件と教育だ。
南京事件は米国やチャイナがでっち上げた事件で、両大国がプロパガンダとして使っているので広範囲に広がっているが、プロパガンダはプロパガンダである。日本は彼らのウソを許してはいけない。「日米戦争は、ルーズベルトと日本の共産主義者が引き起こした」のであり、南京事件を作り出したのはGHQである。「毛沢東は、日本に感謝していた」し、南京事件のことなど、何も問題視していない。そんな事件はなかったのだ。（その実像を求めて「南京事件」の探訪/北村稔著）

自虐史観、GHQ史観というマゾ的な謎の迷信を唱えるマスコミや日教組・大学知識人、彼らの害悪は広範囲に及んでいる。マゾな変態人間が、学校で子どもたちに教えて良いのだろうか？
今の日本はチャイナの軍事的な脅威にさらされており、安全ではない。
下の図のように、日本は、チャイナの数百発の弾道・巡航ミサイルの射程内にあり、常時狙われているからだ。人民解放軍のミサイルは、日本の市民とインフラを狙っている。「人民」解放軍という名称が聞いてあきれる。市民虐殺軍ではないか。
「平和主義者」達は、何故チャイナのミサイルの標的先を問題にして、国際的に取り上げ、外交的な問題としないのであろう？
日本は憲法９条により敵地攻撃の手段を持たないのだから、そんな日本に向けて一方的に標的を定めるチャイナの弾道ミサイルに、日本の軍隊に替わって抗議するのが、彼らがすべき本来の主張ではないだろうか。
「われらは平和を維持し、専制と隷従、圧迫と偏狭を地上から永遠に除去しようと努めている国際社会において、名誉ある地位を占めたいと思う」なら、北朝鮮やウイグル・チベット問題にも、市民を標的にするミサイルにも抗議運動を展開して、是正するのが本当ではないだろうか。

我々はかつて、「平和を愛する諸国民の公正と信義に信頼して、われらの安全と生存を保持しようと決意した」のだが、その前提となる「平和を愛する諸国民」は、どこにもいなかった。羊の皮を被った諸国民はいたが。
ヤルタ会議のメンバーが戦争を希求していたことは、戦後75年の間に白日の下にさらされた。「平和を希求」する軍隊が、実は、戦争を希求する占領軍であったことが日本の現実なのだ。日本は、今も実質米軍の占領下にあるが、その米軍の衰退が間もなく始まる。別の「平和を希求する」軍隊が西の水平線の上に顔を出している。

反省すべきは左翼である。反日主義のチャイナ・韓国・台湾にしたのは、GHQ史観に洗脳された左翼らが土下座外交を展開して、国際世論を反日に誘発・誘導した結果である。
近隣諸国の謀略的な反日活動が活発化してきた際に、何の反論もできなかった、左翼・マスコミ・学者の歴史的な責任は重い。
結局、チャイナの横暴を許しているのは、左翼・マスコミ・学者なのだ。平和主義者も、チャイナに抗議しなければ、本当の平和主義者ではない。彼らの黙り込んだ「平和主義」の犠牲になるのは、だれだろうか？
左翼・マスコミは、例えば、チャイナが沖縄の領有を主張していること、あるいは竹島問題なども全く語らない。彼らは巧妙なので、別の事柄を語って人々の注意をそちらに向けるが、語らないことに大きな問題がひそんでいる。
身近にチャイナの軍事的脅威が迫り、日本が壊滅的な打撃を被る恐れがあること、それが日々強化されていることを国民に知らせないこと、これで彼らは良心的な日本人と言えるだろうか？民主主義者と言えるだろうか。

業務上、当然知り得たことを知らずして事故が起きた場合、その責任は重い。人を教える立場、人に情報を教える立場にある彼らは、それを教えなかったときには、通常の国民よりも重い責任に問われるべきだと思う。

日教組、共産党、文科省、マスコミ、学者たちには、その責任がある。